カテゴリ:東南アジア



「訪日旅行でお金をかけたいこと」ランク 台湾・香港で暮らす人に聞いた
インバウンド再開で徐々に増加する訪日外国人旅行者は、いったいどのようなことにお金をかけたいと思っているのだろうか。台湾、香港在住者の考えはいかに?

「日本はマナー大国」に疑いの目も…“3年ぶりの訪日”で外国人の日本評に変化
当然ながら、昨年と比べ外国人が多く訪日している現在、コロナ後の訪日旅行で外国人旅行者の着目点は以前と比べ変化していることが多い。 この変化にいち早く対応し次のステージへ進むためのヒントが見受けられる。

砺波・庄川遊覧船、春節で人気最高潮 台湾、香港客ら雪景色満喫
長いコロナ禍から解放され初の春節を日本で過ごす外国人観光客。”10年に一度の寒波”と呼ばれている日本でどのような楽しみ方をしているのでしょうか。

2015/12/04
 10月21日に国土交通省・観光庁が発表した「訪日外国人消費動向調査」によると、2015年7-9月期の訪日外国人の旅行消費額は、四半期として初めて1兆円を突破。1兆9億円と前年同期(5505億円)に比べ81.8%の大幅増となった。訪日外国人数は535万人で53.7%増だった。1-9月の消費額は推計で2兆5967億円となり、過去最高だった14年通年の2兆278億円を上回った。...
2015/06/26
県が公表した平成26年度県観光動態調査報告書の概要によると、県内観光をした国内の日帰り客は県内居住者が約4割で最多、宿泊客で最も多かったのは東京都の22%だった。外国人観光客で最も多かったのは台湾とタイで、共に18・4%だった。...
2015/03/13
九州新幹線鹿児島ルート(博多-鹿児島中央)は12日、平成23年3月の全線開業から丸4年を迎えた。10日に開業40周年を迎えた山陽新幹線とともに西日本を貫く重要な交通インフラだが、今後の人口減少社会を見据えれば、旅行客取り込みが乗客維持の鍵を握る。JR九州は、かつてライバル視された格安航空会社(LCC)との連携で、海外をはじめ旅行客の取り込みを目指す。  JR九州によると、九州新幹線のうち、博多-熊本間の平成26年4月~27年1月の1日平均乗車人数は、2万6200人に達している。開業景気に沸いた23年度(2万4700人)を6%上回っており、ビジネスや観光など生活の足として、新幹線が定着したことがみてとれる。  山陽新幹線もJR西日本が発足した昭和62年度当時の乗車人数を100とした場合、平成25年度は124に増えた。  ただ、東京-名古屋-大阪という3大都市圏を結び、ビジネス客が主体の東海道新幹線に比べ、山陽新幹線や九州新幹線は、旅行客の比率が高いといわれる。「固定客」といえるビジネス客と比較すれば、旅行客は、行き先のブームなどがあり、移り気だ。  この旅行客層をターゲットに平成24年、新幹線のライバルが参入した。  「最安数千円」などとうたったLCCが、関西国際空港を中心に、各地に就航し、この年は「LCC元年」と呼ばれた。LCCは、既存の航空会社に比べて観光客の利用者が多く、「新幹線の乗客を奪われる」と心配する声も上がった。  実際、24年にピーチ・アビエーションとジェットスタージャパンが相次いで就航した関空-福岡空港線は、25年度の輸送人数が前年度比8割増を記録した。  ただ、JR西幹部は「LCCが使う機体は180人前後しか乗れず、新幹線の旅客を奪われるほどのボリュームはなかった」と分析する。  むしろJR側は、LCCの乗客を、新幹線に取り込もうと図る。  LCC普及に伴い、国内の各空港に、アジアを中心に大勢の観光客が来るようになった。JR九州は今年から、この観光客を新幹線に誘導しようと、LCC「香港エクスプレス」の日本に向かう機内で、フリー切符「JR九州レールパス」の販売を始めた。  新幹線を含め九州内のJR線が乗り放題となる切符で、平成26年度の販売枚数は、前年度比6割増の16万枚以上に達する見込みだ。LCC機内で販売し、九州内の空港だけでなく、関空などに到着した外国人観光客も九州に呼び込む。  JR九州はレールパスの販売を、他のLCCにも拡大する方針だ。JR九州の青柳俊彦社長は「外国人旅客は日本人と旅行のピークが異なり、閑散期に乗ってもらえる大切なお客さま。これを増やすためにLCCは欠かせない」と語る。  「LCC+新幹線」は海外からの旅行客だけでなく、国内の旅行客向けにもある。  大阪方面からピーチに乗って福岡を訪れ、その後、九州新幹線で鹿児島に移動し、再びピーチの鹿児島-関空便で帰る-。旅行雑誌にはこんな回遊コースも紹介される。  かつて新幹線の競争相手とみられたLCCだが、共存・共栄する道が見え始めた。 出展:産経ニュース http://www.sankei.com/region/news/150313/rgn1503130056-n1.html
2015/03/10
スカパーJSAT株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長:高田真治、以下スカパーJSAT)は、東南アジアの3ヶ国(インドネシア・タイ・シンガポール)を対象に、それぞれの国で日本の文化や日本のテレビ番組がどのように受容されているかを探る調査「現代テレビ考2015『東南アジア』編」を実施しました。...